新築でこだわりたいコンセントはここをチェック！高さ・数・配置の目安は？

スマートフォンの充電やデスクワーク、家電製品の使用などで欠かせない〝コンセント〟は、キッチンや浴室などと同じくらい生活に直結する大変重要な設備です。 小さな設備なので、あまり考えずに新築を建ててしまい後悔することも… そこで今回は、新築を建てるなら意識したいコンセントの高さ・数・配置の目安を紹介していきます！ 新築を建てるならコンセントの数や高さにもこだわろう！ コンセントの高さ、数、配置が合っていない家は、意外にも大変不便です…。 そのため新築を建てるなら、ぜひコンセントにもこだわって設計してみてください！ そこでここからは、新築を建てるときにこだわりたいコンセントの高さ、数、配置について紹介していきます。 新築でありがちなコンセントの失敗 新築を建ててから「失敗した…！」と感じるものの代表が〝コンセント〟です。 コンセントは生活に欠かせない設備のひとつで、意外にも新築を建てるときに盲点となってしまう設備のひとつでもあります。 例えば、こんな失敗を感じることがあります。 コンセントの数が足らない ほしい場所にコンセントを設置できなかった… コンセントを多く設置しすぎた コンセントの位置が低くてつかいづらい…　など せっかく新築を建てるのですから、このような失敗を防ぐためにもぜひコンセントの数や高さにもこだわってみましょう！ 使いやすいコンセントとは？ 使いやすいコンセントの高さは、以下の一般的な住宅の標準的な例が参考になります。 通常使い…約25cm 掃除機用…約30〜40cm 勉強机・書斎用…約70〜90cm 洗濯機用…105〜110cm エアコン用…180〜200cm コンセントの高さは床からコンセントの中心位置までの高さです。 新築に取り入れる設備に応じて、コンセントの高さを調整しながら各居室に配置するようにしましょう。 必要となるコンセントの数は、その部屋にどれだけ人が集まり、どれだけコンセントを利用するのかしっかりイメージすることが大切です。 居室4.5〜6畳の場合…約3個 居室6〜8畳の場合…約4個 居室8〜10畳の場合…約5個 キッチン…約6個 ダイニング…約4個 洗面所・廊下・トイレなど…約1〜2個程度 また、コンセントの位置を決めるときは「掃除機が使えるか」を基準に考えるとわかりやすくなります。 掃除機は家の中全体で使うので、コンセントがなければ大変不便です。 そのため新築を建てるときは、コンセントの高さや数・位置をしっかりとイメージして設計するようにしましょう。 まとめ コンセントの高さ、数、配置が合っていない家は、実は大変不便です。 そのため「掃除機が使えるか」を基準に、コンセントが使いやすい高さや数をしっかりとイメージしながら計画していきましょう。 特にコンセントの数は家族構成によっても変動するので、工務店と相談しながら計画を進めていくといいでしょう。

新築するならオール電化とガス併用どっちにすべき？

オール電化とガス併用いずれかを悩むご家庭は、これから新築を建てるご家庭に多く、メリット・デメリットについて知っておくことをおすすめします。 そこで今回は、新築にオール電化とガス併用のどっちを取り入れるべきか、それぞれのメリット・デメリットを解説していきます。 新築するなら？オール家電とガスのメリット・デメリット 新築を建てるなら、オール電化とガス併用のどちらにしようか悩むご家庭が多いと思います。 そこでここからは、オール電化とガス併用のメリット・デメリットを紹介していきます！ オール家電のメリット・デメリット メリットデメリット・　光熱費を節約できる可能性がある・　請求元をまとめられる・　IHヒーターは掃除をしやすい断水しても生活用水を使用できる・　電気代が高くなる可能性がある・　初期コストが高いお湯を沸かす時間がかかる・　停電するとすべての設備が使用不可 新築でオール電化を取り入れるメリットとデメリットは上記の通りです。 大きな魅力が、光熱費を節約できる可能性があることです。 オール電化は地域によってさまざまなプランがあり、代表的なものでは夜間に料金が安くなるプランです。 料金の安い夜間に電気温水器などでお湯をわかしておき昼間に使用することで、大きく光熱費を節約できます。 一方でオール電化は電力でお湯をわかしたり、ガスのかわりに調理を行ったりするので、災害などで停電すれば全ての設備が使用できなくなるデメリットがあります。 しかし生活用水として、貯水タンクの水は使用できます。 ガス併用のメリット・デメリット メリットデメリット・　オール電化より初期費用が安い・　都市ガスは光熱費を抑えられる・　停電でも使用可能の設備がある・　災害時はガス漏れなどのリスクが高まる・　プロパンガスの場合光熱費が高くなることも… 新築でガス併用を取り入れる場合のメリット・デメリットは上記の通りです。 ガスは一般的な熱源でもあるので、オール電化よりも導入コストが安く、特別な工事も不要なことが多いのが特徴です。 しかし、プロパンガスの場合は都市ガスよりも光熱費が高くなることがあります。 一方でプロパンガスであれば、災害時の復旧が都市ガスよりも早いというメリットもあるので覚えておきましょう。 まとめ 新築でオール電化とガス併用のどちらにしようか悩んだら、地域やライフスタイルに応じて選ぶのが得策です。 例えば、日中は仕事などで家族がでかけていることが多ければ、夜間にお湯をわかすことができて、使用することも可能なオール電化がおすすめです。 ガス併用はお住まい地域がプロパンガスであれば、都市ガスよりも光熱費を抑えて、災害復旧も早いので検討するのもいいでしょう。

新築を建てるなら快適なWi-Fi環境もチェックしよう

「せっかく新築を建てたのに、いざWi-Fiを導入したら2階まで電波が届かない…」 こんな事態は避けたいところです。 新築を建てるなら、快適なインターネットライフのために接続環境にも注目することをおすすめします。 そこで今回は、新築を建てるときにチェックしておきたいWi-Fi環境のポイントを解説していきます。 Wi-Fiを利用するためには工事が必要！ 私たちは普段当たり前に利用しているWi-Fiは、新築戸建てで利用するためには「引き込み工事」と「配線工事」の2つの工事が必要です。 まず引き込み工事とは、光ケーブルを新築の家に電信柱から引き込む工事のことです。 壁に穴を開けるのか、それとも電話線用配管やエアコンダクトなどを利用して引き込むのか、できれば新築を建てる時点で工務店と相談しておきましょう。 次に配線工事にはいくつか方法があって、ひとつはコンセントから配線できるように、既に壁内に配管が準備されているケース。 こちらのケースだと、配管にLANケーブルを通すだけで各部屋に配線できるので工事自体はとても簡単です。 もうひとつの施工方法は配管がない場合の選択肢で、室内の壁の中にモールなどのカバーを利用して配線する方法です。 外壁から配線することもあり、この場合は外壁に穴を開ける必要があります。 このように、そもそもネット回線を新築の家に取り入れるのに工事が必要です。 各部屋に電波が届きやすいWi-Fiルーターの設置環境とは Wi-Fiを利用するためには、Wi-Fiルーターを設置して利用しますが、この設置場所がとても重要です。 おすすめの設置場所は家の中心部分や、途中部分に設置することで家全体に電波が届きやすくなります。 また、一般的には木造よりも鉄骨造・鉄筋コンクリート造（ラーメン構造）、さらにそれよりも鉄筋コンクリート造（壁式）のほうが電波が届きにくくなります 間仕切りを木造で作るか、軟鉄（LGS）でつくるかでも通信環境に影響を与えるので、新築を建てるときはWi-Fiの安定性も意識しましょう。 まとめ 新築を建てるなら、わたしたちの暮らしに欠かせないWi-Fiの通信環境を意識して設計してみましょう。 Wi-Fiの電波が安定しているのとしていないのでは、暮らしの快適性がずいぶんと異なります。 工務店に相談しながら、理想のマイホームにぴったりのWi-Fi環境を整えていきましょう。

戸建ての火災保険・地震保険とは？どうやって保険料は決まるのか

近年、災害が多発するようになったことで、住まいを守る「火災保険」と「地震保険」が注目されるようになりました。 大切なマイホームを守るためにも、火災保険と地震保険への加入を検討している方も多いでしょう。 そこで今回は、火災保険と地震保険とは？違いや保険料の決まり方を紹介いたします。　 戸建て向け火災保険と地震保険とは？ 火災保険とは、住まいが火災の被害に遭った際の損害を補償する保険のことです。 火災以外にも、「破裂・爆発」「落雷」など幅広い災害に対応した保険で、戸建て住宅などの建物の他に、家具や家電製品などの家財も補償することが可能です。 しかし火災保険の加入時に「建物」だけに保険をかけていた場合は、建物しか補償されません。 加入の際は、建物の他に高価な家財へも保険をかけておくと安心です。 一方で地震保険とは、地震による火災や損壊、噴火による埋没・津波による流出など、さまざまな自然災害から建物を守ってくれる保険のことです。 火災保険は単体で加入できるのに対して、地震保険は単体で加入できないので、火災保険とセットで加入することになります。　 戸建て向け火災保険・地震保険の費用はどう決まるの？ 火災保険の料金は、以下の6つの要素で決まります。 ・　戸建てかマンションか・　補償内容・　建物の構造・　所在地・　延べ床面積・　築年数 火災保険や地震保険に限らず、補償内容の手厚さで保険料が異なるのは共通です。 火災保険の最低保障は火災時のみの補償ですが、他にも地震や水災、建物だけではなく家財も補償というように手厚い補償内容にすると保険料が高くなります。 また、戸建てはマンションより火災の被害に遭いやすい傾向にあるので、戸建て住宅のほうが保険料が割高になります。 戸建ての建物が耐火住宅であるかどうかでも保険料が左右されるので、木造（H構造）か耐火・耐震住宅（T構造）であるかは重要なポイントです。 戸建ての延べ床面積、他にも平屋か2階建てかどうか、築年数、そして生活水準や地価にも応じて保険料が算出されます。　 まとめ 戸建て住宅はマンションと比べてリスクが高いので、大切なマイホームを守るためにも火災保険と地震保険に加入しておくと安心です。 詳しい保険料は各保険会社のホームページ上でシミュレーションできるので、ぜひ試してみてください。

【2024年版】新築戸建てを建てる時に受けられる減税・控除・補助金制度

新築戸建てを建てる時は、国が実施する補助金制度などを利用できるケースがあります。 上手に活用すれば大変助かる制度なので、制度について知っておくことが大切です。 そこで今回は、2024年度国が実施する減税・控除・補助金制度を3つご紹介いたします。 【2024年版】新築戸建てで受けられる3つの減税・補助金・控除 新築戸建てを建てるときは、間取りや設備などに注目してしまいますが、国が実施する補助金制度についても知っておきましょう。 ここからは、2024年の新築戸建てを建てるときに利用できる住宅ローン減税、住宅取得資金贈与の特例、子育てエコホーム支援事業の3つを紹介していきます。 住宅ローン減税 毎年度末の住宅ローン残高の0.7％が、最長13年間にわたって所得税・住民税から控除される「住宅ローン減税」は、2024年から上限額が500〜1,000万円に縮小されるも、子育て世帯や若者夫婦世帯に限定して前年の水準が維持されます。 対象となる子育て世帯・若者夫婦世帯とは以下の通りです。 ・　19歳未満の子どものいる「子育て世帯」・　夫婦いずれかが40再未満の若者夫婦世帯 ※年齢の判定は住居開始都市の12月31日時点 2024年の住宅ローン控除は2024年以降に建築確認を受ける建物で、省エネ基準に適合しない住宅は対象外となるので注意が必要です。 【参照】住宅ローン減税｜国土交通省 住宅取得資金贈与の特例 新築戸建てを建てるにあたって、両親や祖父母からの資金援助を受けた場合に非課税になる「住宅取得資金贈与の特例」が延長されます。 2024年の住宅取得資金贈与の特例は、以下の3点を満たす「質の高い住宅」については、非課税限度額1,000万円となります。 1.省エネ性能がZEH水準以上2.耐震等級2以上または免震建築物3.高齢者等配慮対策等級3以上 今回から省エネ基準が1段階厳しくなり「ZEH水準以上」となったので注意が必要です。 【参照】住宅取得等資金の贈与税の日会税について知りたい｜公益財団法人 生命保険文化センター 子育てエコホーム支援事業 新築戸建てを建てる時の補助金としては、「子育てエコホーム支援事業」が目玉となります。 子育て世帯・若者夫婦世帯が、注文住宅と分譲（建売）住宅の購入で省エネ住宅の購入をするときに、最大で100万円/戸を受けることが可能。 ・　長期優良住宅・・・100万円/戸・　ZEH住宅・・・80万円/戸 しかし「子育て世帯」と「若者夫婦世帯」の年齢判定基準が前述した住宅ローン減税とは異なるので注意が必要です。 【参照】子育てエコホーム支援事業｜国土交通省 まとめ 新築戸建てを建てるときは何かと資金が必要になるので、国による減税や控除・補助金制度を上手に活用しましょう。 また、地方自治体が独自に取り組む補助金などの制度があるケースも。 新築戸建てを建てる時に受けられる補助金などについては、工務店も把握しているので相談してみましょう。

子育てエコホーム支援事業はいつからいつまで？対象者と申請方法をわかりやすく解説！

「長期優良住宅やZEH住宅を建てたいな」 このようにお考えの子育て世帯、もしくは若者夫婦世帯の方は、「子育てエコホーム支援事業」を利用できるかもしれません。 今回は、子育てエコホーム支援事業の内容と対象者、要件、申請方法をわかりやすく解説していきます！ 子育てエコホーム支援事業とは？対象者と申請方法を解説！ 「子育てエコホーム支援事業」は、国土交通省が実施する子育て世帯・若者夫婦世帯による省エネ性能が高い新築住宅の取得・リフォームなどに対して支援を行う事業です。 特に住宅の新築では、要件を満たす注文住宅の新築、もしくは新築分譲住宅の購入が条件となります。 子育てエコホーム支援事業は既にスタートしていて、予算の上限に達したら終了するので早めに申請した方が良いでしょう。 ここからは、子育てエコホーム支援事業の対象者や要件、申請方法についてわかりやすく解説していきます！ 　 子育てエコホーム支援事業の対象 子育てエコホーム支援事業の対象となるのは、子育て世帯、もしくは若者夫婦世帯が対象で、新築の場合は以下の4つの要件を満たした住宅である必要があります。1. 長期優良住宅2. ZEH住宅3. 住宅の延べ床面積が50㎡以上、240㎡以下（吹き抜け、バルコニー、メーターボックスの部分を除く）4.土砂災害警戒区域などにおける、土砂災害防止対策の推進に関する法律に原則立地しない子育てエコホーム支援事業では、長期優良住宅で100万円/戸、ZEH住宅で80万円/戸の補助を受けることができます。 しかし市街化調整区域や、土砂災害警戒区域、または浸水想定区域に該当する区域に立地している場合は、長期優良住宅の補助額は50万円、ZEH住宅で40万円となります。 補助対象期間は、新築の場合令和5年11月2日以降に基礎工事より後の工程の工事に着手していて、令和6年12月31日までに工事が一定以上の出来高に達した状態で申請されている必要があります。 他にも細かな要件が定められているので、事前に確認しておくと安心です。 【参照】子育てエコホーム支援事業について｜国土交通省【参照】子育てエコホーム支援事業の概要｜国土交通省 　 子育てエコホーム支援事業の申請方法 子育てエコホームは建築業者や宅建業者が申請者になる補助事業なので、住宅を購入する方やリフォームをする方は特別な手続きは不要です。 補助額は現金で受け取るのではなく、事業者から補助金の還元を受けることが条件になっているので、必要になる費用から補助額が引かれる仕組みになっています。 そのため、これから住宅の購入を検討していて、子育てエコホーム支援事業の利用を検討している場合は補助対象事業者にもとで住宅を建築・購入する必要があります。 【参照】子育てエコホーム支援事業について｜国土交通省 　 まとめ 子育てエコホーム支援事業を利用すれば、長期優良住宅やZEH住宅に対して補助金を受け取ることができます。 本事業は建築事業者や宅建業者が申請者になる事業なので、登録事業者のもとで住宅を建築・購入することが大切です。 弊社は子育てエコホーム支援事業の登録事業者ですので、本事業を利用した住宅の購入を検討している方は気軽にお問い合わせください！