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高気密高断熱住宅とは？メリットとデメリット注意点も解説

木造住宅で約30年、鉄骨住宅で約30〜50年、鉄筋コンクリート住宅で約40〜90年ほど暮らすことができますが、長い期間快適に安心して暮らすために、家づくりの段階でできることは何でしょうか？「住宅の省エネ化」は、2025年からの新築住宅で義務化されるなどこれから家づくりをしていく方にとっては無視できない内容になっています。そこで今回は、年間通して快適に過ごすことができる「高気密高断熱住宅」について詳しく解説していきます。高気密高断熱住宅とは？高い気密性と高い断熱性を併せ持つ住宅を、「高気密高断熱住宅」と言います。従来の住宅では、窓や扉周辺や床と壁の間、コンセント周辺などからわずかな風が吹き込んでいました。高気密住宅では、気密シートや気密性の高い窓やドアを使うことで、これまでのようにわずかな隙間風も通すことがないので、冬場は暖かく、暖房効果を高めることができます。一方高断熱住宅とは、壁に断熱材を入れて、窓には断熱性能高い窓を採用するなど、外気の影響を受けにくい家のことです。断熱性能が高いことで、夏は涼しく、冬は暖かい家を実現することができるので、年間通して快適に過ごすことができます。高気密高断熱住宅のメリット・デメリット高気密高断熱住宅は、生活していくのに欠かせない冷暖房費を下げることができるので、ランニングコストを下げられることが大きなメリットです。では、他にどのようなメリットがあって、メリットに対してデメリットはどのようなものがあるのでしょうか？高気密高断熱のメリット・年間通して快適に過ごすことができる・冷暖房費の節約ができる・ヒートショックのリスクを抑えることができる・効率の良い換気が可能・防音効果が高い気密性と断熱性が高い高気密高断熱住宅は、外気温の影響をほとんど受けないので、住居内を常に快適な温度に保つことができます。住居内の温度を快適に保つことができるということは、どの部屋にいても温度差が少ないので、高齢者の方に多いヒートショックのリスクを下げることができます。わずかな隙間も作らない高気密高断熱住宅では、隙間から音がもれるのを防ぐことができる他に、隙間をなくすことで効率の良い換気が可能になります。高気密高断熱のデメリット・コストがかかる・内部に結露が発生する・石油ストーブなどが使えない高気密高断熱住宅は、「換気の問題」と「施工の問題」の2つのデメリットを抱えています。まず換気の問題では、気密性が非常に高いのでこまめに換気を行わなければアレルギーや息苦しさの原因になります。しかしこの点は、平成15年7月1日に施行された改正建築基準法で、24時間換気システムの導入が定められるようになったため、そこまで大きなデメリットではありません。石油ストーブなどの開放型暖房機は一酸化炭素が発生する可能性があるので使用できませんが、24時間換気システムを稼働し続ければ換気の問題は解消することができます。もう1つのデメリットである施工の問題では、施主自身が正確な情報を集めて、確かな実績を持つ工務店に家づくりをお願いする必要があります。高気密高断熱住宅は、しっかりとした設計や施工、優れた断熱材を使用する必要があるので、建設コストがかかります。高気密高断熱住宅を建てる時の3つの注意点それぞれメリットとデメリットがある高気密高断熱住宅は、以下の3つの注意点に気をつけることで、デメリットをそこまで気にする必要がなくなります。1. 断熱性能等級が4以上の施工会社を選ぶ2. 24時間換気システムは第一種換気方式を選ぶ3. 住宅を建てる環境に合った窓サッシを選ぶ断熱等級とは、どのくらいの断熱性能を持った住宅を建てられる成功会社なのかを示す基準の1つで、4が最も高い等級なので安心して家づくりを任せることができます。24時間換気システムには種類がありますが、第一種換気方式であれば空気の流れをコントロールしやすく、換気効率が良いので気密性が高い住宅に最適です。最後に窓サッシは、日差しの取り入れ方で体感温度が変化するので、住環境に適した窓サッシを選ぶようにしましょう。まとめ高気密高断熱住宅は非常に高い気密性と断熱性が特徴で、外気温の影響を受けにくくすることができるので、年間通してどの部屋も快適に過ごすことができるようになります。冷暖房費の節約やヒートショックのリスク低減など、うれしいメリットが多い高気密高断熱住宅ですが、コストがかかる、石油ストーブが使えないなどのデメリットがあります。ハウスフルライフでは、資金計画から土地探しなど家づくりに関するご相談を随時受け付けております。相談会は予約制で、ご家族様ごとに個別で実施しておりますので、安心してご参加いただけます。直接ご来店いただくことも可能ですし、オンライン上で相談会を実施することも可能ですので気軽にお問い合わせください。

ガレージは固定資産税がかからない？本当にかからない駐車場・駐輪場は？

愛車を保管しておくスペースは、これから家づくりを考えている方にとって欠かせない設備ですが、「ガレージは固定資産税がかかる」という話を聞いて戸惑っている方が多いのではないでしょうか。そこで今回は、固定資産税がかかるガレージとかからないガレージについて詳しく解説していきます。固定資産税がかかるガレージとかからないガレージカーポートガレージ構造屋根と柱のみで構成されている屋根と左右・背面の周壁で構成されている前面にシャッターを設けている場合もある定着性△○外気遮風性×○用途性×○固定資産税かからないかかる車やバイクを保管する駐車場と、自転車や三輪車などを保管する駐輪場を兼ねて、ガレージの設置を検討している方は、まずは駐車場の種類について知っておく必要があります。駐車場には大きく分けて「カーポート」と「ガレージ」の2種類があり、先に結論を言うとカーポートのほうが固定資産税がかかりません。ここからは、固定資産税がかかるガレージと、固定資産税がかからないガレージについて、その理由を詳しく解説していきます。固定資産税がかかるガレージ固定資産税は土地と「家屋」の課税標準額に基づいて課税されます。ここでいう「家屋」とは、具体的には住宅や店舗、工場、倉庫、その他の建物とされており、3つの要件が定められています。1. 定着性…基礎があり、土地に定着しているかどうか2. 外気遮風性…屋根があり、「三方向以上の周壁」があるかどうか3. 用途性…居住、作業、貯蔵などの用途にともしうる状態かどうか住宅とは別に立てる独立式ガレージや、住宅とガレージが一体型になったビルトインガレージは、上記3つの要件を満たすので固定資産税がかかります。固定資産税がかからないガレージ定着性、外気遮風性、用途性の3つの家屋として定められている要件を満たすガレージは、一般的には固定資産税がかかります。では、これから家づくりを検討している方が、固定資産税がかからないガレージを設計するためにはどうすればいいのでしょうか？結論を言うとガレージではなくカーポートにすることで、固定資産税がかからない駐車場・駐輪場にすることが可能です。カーポートは屋根と柱のみで構成されており、定着性は構造によってさまざまですが、外気遮風性と用途性は満たしません。そのためカーポートは家屋としては対象外（非課税）となるため、固定資産税がかからない駐車場・駐輪場にすることができます。家づくりではどう駐車場・駐輪場を考えればいいの？固定資産税がかかることを避けたい方は、固定資産税がかからないカーポートがおすすめですが、カーポートしか選択肢がないのでしょうか？ここからは、愛車を保管する駐車場・駐輪場の2つのアイデアをご紹介いたします。屋根なし駐車場最近の新築住宅であえて屋根を設けずに駐車場スペースのみを広く確保した駐車場をみかけることが多くなりました。カーポートを設置しないことで、定期的なメンテナンス費用が不要になるというメリットがありますが、愛車を雨から守ることができないというデメリットがあります。テラス屋根車は1台分の屋根なし駐車場にして、自転車や三輪車などは隣家との境界付近や玄関横スペースに設置できる、簡易的なテラス屋根を設置することで、自転車1〜2台分の駐輪スペースを確保することができます。車と自転車などを同じ場所で保管すると考えるのではなく、それぞれ別々の場所で保管するように考えることで、空いているスペースを有効活用することができます。まとめ固定資産税がかからないガレージは、柱と屋根で構成されているカーポートです。少なくとも屋根と壁の3方向が覆われているガレージは、固定資産税の対象となる家屋の要件を満たすので固定資産税がかかります。もし固定資産税がかからない駐車場・駐輪場にしたい場合は、カーポートがおすすめですが、カーポート以外の選択肢としては「屋根なし駐車場」もしくは「自転車はテラス屋根」の2つがあります。工務店と相談しながら、家族にとって最適な住まいにできるように、さまざまな設備を検討してみてくださいね。

バリアフリーの家とは？利用できる住宅ローンや補助金制度

これから家を建てる方の多くが若い世代ですが、建てた家には何十年と暮らしていくことになるので、自分たちに万が一のことが起こった時を想定しておく必要があります。例えば交通事故や病気などで介助が必要になった場合、標準的な家では生活する上でストレスを感じることが多くあります。そこで注目されているのが、バリアフリーの家です。今回は、バリアフリーの家とは？建てるときのポイントと受けられる補助金制度について解説していきます。バリアフリーの家とは？建てる時のポイントバリアフリーの家とは、障害者の方や高齢者の方が生活をする上で、支障となる障害物を取り除いて生活しやすい住環境を整えた家のことを言います。障害者の方や高齢者の方の住居内での事故は増加傾向にあり令和元年12月の消費者庁調べによると交通事故や自然災害による死亡者数よりも多いのが現状です。そのため住居内での事故を防ぐためにも、家づくりの段階で長く快適に安心して暮らせるようにバリアフリーの家を建てる方が増えています。では、バリアフリーの家は一般的な住宅とどのような違いがあるのでしょうか？ここからは、バリアフリーの家を建てる時のポイントを4つご紹介いたします。【参照】みんなで防ごう！高齢者の事故！｜消費者庁 https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_safety/caution/caution_009/pdf/consumer_safety_cms204_191218_01.pdf 段差をなくしスロープを設置する健康であれば少しの段差は何も不便さを感じませんが、車椅子や杖が必要になると、この少しの段差が非常に危険で困難なものになります。つまずいてこけることを避けるために、可能な限り段差をなくして必要に応じてスロープを設置するようにすることで、小さな子どもから高齢者・障害者の方も快適に過ごすことができます。滑りにくい床材を使用する階段や廊下などから洗面台や浴室など滑りやすい場所は、すべりにくい床材を使用することで転倒事故を防ぐことができます。また浴室は常に水で濡れているので、住居のなかで最も転倒事故が起こりやすい場所です。そのため、浴室は水はけの良いタイプを選んで滑りにくい工夫をすることで、介助者が一緒に入る場合も安心です。廊下や出入り口を広く設計する車椅子の幅はJIS規格で決まっており、手動車椅子で630mm以下、電動車椅子で700mm以下です。車椅子が直進する際で通常の廊下幅780mmではギリギリになってしまうため注意が必要です。また車椅子が方向転回する際に必要なスペースは、360度回転する場合1,500mm×1,500mmが必要になります。余裕を持った幅で設計することで、車椅子で生活をする際にストレスを減らして快適に暮らすことができます。【参照】U-CAN 福祉住環境コーディネーター口座【指導部だより】｜ユーキャン　https://mpp.u-can.jp/O6J/column/001695.html#:~:text=%E3%80%90%E6%96%B9%E5%90%91%E8%BB%A2%E6%8F%9B%E3%81%AE%E3%81%9F%E3%82%81%E3%81%AE%E3%82%B9%E3%83%9A%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%80%91&text=%E3%81%A8%E3%81%A6%E3%82%82%E4%B8%8 寝室の近くにトイレや洗面を設置する年齢を重ねるとヒートショックのリスクが高くなるため、長時間寒い廊下を歩いて寝室からトイレに向かうには避けたいところです。また、子どものおもらしの片付けで、寝室から廊下を移動して、寝具や衣服を選択する際も、寝室からトイレ・洗面は近い方がいいでしょう。バリアフリーの家を立てる時に受けられる補助金制度新築の時点でバリアフリーの家を建てる場合、国や自治体の補助金制度を利用することはできませんが、「フラット35 S」を利用すると、住宅ローン金利が安くなるという優遇措置を受けることができます。フラット35 Sとは、特定の条件を満たしている住宅を購入する場合、フラット35の金利から一定の利率が引き下げられる制度のことです。また将来的にリフォームする場合は、国や自治体の補助金制度などを受けることが可能です。ここからは、フラット35 Sや、国や自治体の補助金制度について解説していきます。フラット35 Sを利用した場合フラット35 Sには、借り入れ当初10年間の金利が0.25％に引き下げられる「Aプラン」と、借り入れ当初5年間の金利が0.25％引き下げられる「Bプラン」の2種類があります。例えば住宅ローンの借り入れ金額が3,000万円の場合で、返済期間が35年間、引き下げ前の金利を年1.300％とすると、Aプランで最終的な返済金額は70万円程度の差が生まれます。1. 省エネルギー性…高水準の耐熱性などを実現した住宅2. 耐震性…強い揺れによる倒壊や崩壊を防ぐほどの性能を確保している住宅3. バリアフリー性…高齢者が日常生活を過ごしやすい住宅4. 耐久性・可変性…長期にわたって良好な状態で使用できる措置が講じられた住宅フラット35 Sには上記の4つの技術基準項目が定められており、どれか1つ以上の基準を満たす必要があるので、家づくりの段階で工務店と相談しておくようにしましょう。将来的にバリアフリーリフォームを行う場合住宅の一部分だけをバリアフリーの家にして、必要に応じて手すりを付け足したりするバリアフリーリフォームを将来的に行った場合は、次のような補助金や税制優遇措置を受けることができます。・介護保険制度に基づく高齢者住宅改修費用助成制度・高齢社会対策区市町村包括補助事業（住宅改善事業）（各地方公共団体）・所得税（投資型）の特例措置・所得税（ローン型）の特例措置　などバリアフリーの家づくりや、リフォームで利用できる補助金制度はさまざまなので、工務店と相談しながら進めていきましょう。まとめバリアフリーの家造りは、障害者の方や高齢者の方が快適に暮らすことができる家のことですが、長く暮らす家だからこそ新築当初からバリアフリーの家にしておくことで、万が一介助が必要になったときに安心して暮らしていくことができます。バリアフリーの家づくりでは、新築当初であれば「フラット35 S」が利用できますが、将来的にリフォームを行う場合は国や自治体の補助金制度を利用することができます。設備や設計、補助金について工務店と相談しながら、バリアフリーの家づくりを行っていきましょう。

スキップフロアとは？取り入れるメリット・デメリットと使い方

立体的で個性豊かな空間を演出できる「スキップフロア」は、注文住宅を考えている方に人気です。そこで今回は、スキップフロアとは？メリットとデメリット、スキップフロア使い方についてご紹介いたします。スキップフロアとは？メリットとデメリットスキップフロアとは、ドアや壁で仕切るのではなく、段差を利用して空間をつなぐことで、立体的なおしゃれな空間を作ることです。1階と2階の間に本来は存在しない中2階を作るスキップフロアは、建て売り住宅で見かけることが少ないので、注文住宅ならではの楽しみ方の1つとして人気です。ではスキップフロアを取り入れるメリットとデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか？スキップフロアのメリット・空間を有効活用できる・デッドスペースを解消できる・床面積を増やすことができる狭小住宅や平屋住宅にスキップフロアを取り入れることで、空間に変化が生まれるので開放感のある間取りにすることができます。スキップフロアの階段に引き出しをつければ、大容量収納として活用することが可能。高さ制限を設けている土地にスキップフロアを取り入れることで、床面積を増やことができるので、2階建てでも3階建てのような空間を確保することができます。スキップフロアのデメリット・階段の上り下りが大変・固定資産税が高くなる・自治体によっては認められない場合があるスキップフロアのデメリットは、階段を上り降りする必要があるということです。家を建てて数十年経過し、年齢を重ねたときに「スキップフロアの段差の上り下りが大変」と感じるようになるかもしれません。またスキップフロアは段差を付けてスペースを広くみせることを目的としているため、床面積が広くなることで固定資産税が高くなります。最後のデメリットは、自治体によってスキップフロアの判断が分かれるところです。自治体は設計書を確認して建築基準法と照らし合わせながら建築する住宅を審査しますが、スキップフロアを許可するかどうかは自治体の判断がわかれるため、事前の確認が必須です。スキップフロアの3つの使い方空間を利用して開放感を生み出すスキップフロアは、さまざまな使い方があります。ここからはスキップフロアの使い方を3つご紹介いたします。 1.子どもの遊び場・勉強スペースリビングに設けられたスキップフロアは、子どもの遊び場や勉強スペースにぴったりです。スキップフロアを子ども専用のスペースにすることで、おもちゃや勉強道具がリビングに散らからないので、リビングは常に整理整頓した状態を保つことができます。またスキップフロアは限られたスペースなので、体が小さな子どもにとっては落ち着ける最適な空間として活用することが可能です。リビングから子どもの様子をすぐに確認できるので、家事や仕事をしながら子どもと同じ空間を共有することができます。 2.ワークスペーススキップフロアはデッドスペースを有効活用することができるので、仕事道具を多く収納する必要があるワークスペースとしてもおすすめです。壁面や階段下などを有効活用して収納スペースにすることで、書籍や書類、パソコンやプリンターなどを収納することができます。またリビングのデッドスペースをワークスペースにすれば、家族の様子を確認しながら仕事をすることも可能です。 3.リラックスルーム家族とは言え、お互いの視線を感じながら生活するのはストレスを感じることがあります。家のなかでほっと一息付ける場所を作ることで、ストレスを減らして落ち着く空間を演出することができます。床の高さをずらしたスキップフロアに、ソファーやテーブルを設置することで落ち着いて過ごせるスペースを確保することができます。まとめスキップフロアは、空間を利用して床面積を増やすことができるので、開放感のある住まいづくりをすることができます。しかしデメリットとして、固定資産税が高くなる、自治体によっては認められない場合がある、年齢を重ねたときに階段の上り下りが大変などが考えられるので、事前に建築士に相談しながらスキップフロアについて考えるようにしましょう。スキップフロアは子ども部屋や勉強スペース、ワークスペース、リラックススペースなどさまざまな使い方があります。他にはない家族だけのステキな空間作りのために、スキップフロアを検討してみてはいかがでしょうか。